戦力外通告
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戦力外通告（せんりょくがいつうこく）は、主にプロスポーツにおいてチームに所属する選手に対してすでに自チームの戦力構想から外れていることを通告すること。選手契約の解除や選手整理を意味する言葉である。
身体能力の低下、怪我、病気、あるいは成績の伸び悩みや試合で起用されなくなったなどの理由で自チームの戦力構想から外れた選手に行われる。主に中堅以上の選手に対して行われることが多いが、若くして戦力外を通達される選手もいる。また、複数年契約の途中であっても結果が伴わなければ契約解除（事実上の戦力外）とする場合もある。その場合、特約がない限り複数年契約で約束された残りの年俸は支払われる。
目次
1 日本プロ野球
2 メジャーリーグ
3 プロサッカー
4 関連項目
5 脚注
6 出典
日本プロ野球
日本プロ野球においては支配下登録選手の契約期間は2月1日から11月30日までと定められており、球団が翌年度も継続して契約を希望する場合は、11月末日までに日本野球機構（NPB）に提出される次年度契約保留選手名簿に記載される（球団と選手間において複数年契約が結ばれていてもNPBと球団の手続き上は同じ）。同時に、翌シーズンに契約を希望しない選手は11月30日付で自由契約選手として公示され、これによって選手が正式に翌年度の戦力構想外であることは判明する。
なおこの時期には既に各チームの編成作業が大きく進んでおり、秋季キャンプも終了している時期であり、自由契約選手公示まで翌年度の構想に入っているか分からなければテスト入団など実務上の問題が生じる為、他球団への入団機会確保を目的として自由契約選手公示より前に翌年度の戦力構想外であることを通告する制度が戦力外通告である[1]。
元々、実務上の問題により慣例的に自由契約選手公示の前の戦力外通告を行っていたが、2006年（平成18年）のオフ、当時オリックス・バファローズに在籍していた中村紀洋に対しチームが年俸減額制限を超える年俸を提示しそれに付随した自由契約の問題が発生してルールの厳格化が必要になった。日本プロフェッショナル野球組織（NPB）と日本プロ野球選手会は2008年（平成20年）9月19日付で下記の戦力外通告に関するルールを取り決め、同時に、選手が自ら自由契約を選択できる野球協約に定める減額制限を超える年俸提示を行う場合の通告も、この期間になされなければならなくなった。
通達期間
- 第1次通告：10月1日からクライマックスシリーズ開幕前日まで[注 1]。
- 第2次通告：クライマックスシリーズ全日程終了翌日から日本シリーズ終了翌日まで。ただし日本シリーズ出場チームは日本シリーズ終了の5日後まで。
戦力外通告を受けた後は原則としてチームに帯同することができなくなる。現役続行を希望する場合は、他球団移籍の為に12球団合同トライアウトに参加したり秋季キャンプに参加して契約を探すことが認められており、そのための練習施設の使用も認められる。なお、戦力外通告を受けた選手との契約は、機会平等化の観点から当該年度の第1回合同トライアウト終了後に解禁される（これは他の自由契約選手についても同様）。
ただし、選手側の引退の申し出が先にあったり、戦力外通告期間より早い時期に引退勧告があるなどで任意引退する場合もある。支配下登録選手が育成選手に降格する場合も戦力外通告が必要である。また、支配下登録の経験のある選手や3年目以上の育成選手がチームと再契約する場合でも戦力外通告を行うことになっていたが、2018年シーズンから簡略化され、選手会に送付する一覧に掲載するのみとなった[2]。
また、ドラフトを経ない外国人選手はシーズン途中での解雇が可能であり、戦力外通告期間と関係なく通告が行われウェイバー公示の手続きを経る。
メジャーリーグ
メジャーリーグベースボール（MLB）において、年俸調停権を持つ選手が所定の期限日（ウインターミーティング前となる概ね12月初旬前後）までに所属球団から翌シーズンの契約条件を提示されなかった（Non-tender）場合、『Non-tender FA（ノンテンダーFA）』と呼ばれる自由契約状態になり、形としては戦力外通告に近い。ただし、再契約を見据えた年俸再交渉を行なう（年俸調停を回避する）目的でなされる場合もあり、ノンテンダー即ち戦力構想外とは言えない。
また、『Designated For Assignment[注 2]』略して『DFA』と呼ばれる処置も存在する。DFAはメジャー契約を結ぶ40人枠から選手を外すことを意味し[3]、40人枠の選手を入れ替える目的や、「マイナー・オプションが切れた選手やマイナー降格拒否権を持つ選手」を25人枠から外す際の必要手順として行なわれる場合もあり、下記の通り必ずしも自由契約や放出を前提としてはいない。
DFAとなった選手に対しては、7日間以内[注 3]に以下のいずれかの手続きがとられる。
ウェイバー公示 - 通常、選手はウェイバー公示される。公示期間中に他球団が獲得意思を示し、交渉が成立した場合、年俸などの契約内容をそのまま引き継ぐ形で選手が移籍する。ウェイバー公示はDFAの日から7日以内に行わなければならない。詳細は「ウェイバー公示#MLB」を参照
トレード - 所属球団と他球団の交渉によりトレードが成立した場合、移籍が可能である。ただし、メジャー在籍歴が10年以上で且つ当該のチームに5年以上在籍している選手はこのトレードを拒否することもできる。詳細は「トレード#メジャーリーグ」および「ノートレード条項#メジャーリーグにおけるノートレード条項」を参照
上記による移籍が成立しなかった場合は以下のいずれかの手続きがとられる。
マイナー契約 - その選手と改めてマイナー契約を結び、傘下マイナー組織に残留させる。基本的に選手側に拒否権はないが、メジャー在籍歴が5年以上の選手、または以前にDFAによるメジャー契約解除の経験がある選手はこのマイナー契約を拒否することができる。拒否した場合は自由契約（フリーエージェント）、拒否かつ引退を申し出た場合はそのまま引退となる。- 自由契約 - 所属球団からマイナー契約の申し出がなかった場合、あるいはマイナー契約を拒否した場合、自由契約となる。MLB公式サイトでは所属球団にマイナー契約の意思がない場合は"(球団名) released (選手名)."（訳：（球団名）は（選手名）を自由契約とした）、選手がマイナー契約を拒否した場合は"(選手名) elected free agency."（訳：（選手名）はFAを選択した）と表現するので上記の違いは分かるようになっている[5]。
- 引退 - 自由契約を行わず、自ら引退を申し出た場合は、そのまま引退となる。
プロサッカー
プロサッカーにおいては、野球などと違い契約満了後にはクラブの選手への拘束力は発生しない為、契約が満了するにも関わらず契約延長を提示されないという事実そのものが戦力外通告となる。特にJリーグの場合では翌シーズンの年俸としてゼロ円を提示することが慣例となっており、戦力構想外であることに通告はゼロ円提示と報道と呼ばれる。この場合、契約満了による移籍であるので移籍金は発生しない。Jリーグにおいてはゼロ円提示の通告期限はリーグ全日程終了の5日後である。
なお、契約期間内であってもチームの戦力構想に入っていない場合には、チームに帯同せず他クラブの入団テストを受けることが認められる場合があり、これもまた事実上の戦力外通告である。この場合、契約満了前であるので移籍金が発生する場合もある。
関連項目
- 契約更改
- 自由契約
- トライアウト
- セカンドキャリア
- 無償トレード
プロ野球戦力外通告・クビを宣告された男達 -毎年TBS系列で放送されている テレビ番組
脚注
^ 当初は全球団のレギュラーシーズン終了の翌日までであった。ただし、2011年シーズンは東日本大震災に伴い開幕が繰り下げられた関係で10月9日から変更した。2016年のシーズンは当初レギュラーシーズンが10月1日までに終了する可能性があったため、CS開幕前日の10月7日までとなり、2017年以降も継続している。
^ 直訳すると「役割（≒40人枠）から外す」という意味となる。
^ 2012年から2016年までは10日間以内[4]
出典
^ “「日本の選手会は何のためにあるんですか?」野茂英雄の一言が、選手会を変えた【事務局長・松原徹氏に聞く、日本プロ野球選手会の実態4】”. BaseBall Channel (2015年4月12日). 2017年7月31日閲覧。
^ NPB、選手会との申し合わせ変更 育成選手の戦力外通告などで - 2018年9月28日 サンケイスポーツ
^ 「メジャー契約」「マイナー契約」と日本の一軍・二軍・育成・教育契約は内容が異なる。
^ “Glossary / Transactions / Designate for Assignment (DFA)” (英語). MLB.com. 2017年6月13日閲覧。
^ “Transactions | MLB.com”. MLB.com. 2017年2月24日閲覧。
